結論
迷ったときは、「あとから見て、使い道が分かる科目」を選び、一度決めたら毎回同じ科目を使うことが大切です。多くの科目は、使いやすいように決めて構いません。ただ、税金の計算のうえで決まりを守らなければいけないものもあるので、そこは注意が必要です。
くわしく
勘定科目は、おカネの使い道を分けるための「見出し」のようなものです。法律で細かく決まっているわけではなく、多くの科目は、会社や事業者ごとに使いやすいように決めて構いません。
迷ったときは、次の順番で考えるとラクです。
1つ目は、その支払が何のためだったかを考えることです。お客さまとの打ち合わせなのか、仕事の道具なのか、移動のためなのか。使い道がはっきりすれば、近い科目が見つかります。
2つ目は、前に同じような支払をどの科目にしたかを見ることです。去年は「消耗品費」、今年は「事務用品費」と変わってしまうと、前の年と比べたときに数字が読めなくなります。一度決めたら、同じ科目を使い続けます。
3つ目は、「雑費」に入れすぎないことです。雑費が多いと、何に使ったおカネなのかが分からなくなり、数字を見ても役に立ちません。
ただし、すべてを自由に決めていいわけではありません。税金の計算のうえで、決まりを守らなければいけない部分もあります。例えば、金額が大きいパソコンや設備は、一度に経費にできず、何年かに分けて経費にする決まりがあります。また、会社の場合、飲食代を「交際費」にするか「会議費」にするかで、税金の計算に影響が出ることがあります。こうした科目は、迷ったら自分で決めずに、税理士に聞いておくと安心です。
税理士の視点から
勘定科目は、税金を計算するためだけのものではありません。あとで自分の数字を見るときに、「何にいくら使っているか」を知るためのものです。
例えば、広告にどれだけおカネをかけているかを知りたいなら、「広告宣伝費」を1つにまとめておく。車にかかるおカネを見たいなら、ガソリン代や修理代を同じ科目にそろえておく。自分が見たいものが見えるように科目を決めておくと、数字が経営の判断に使えるようになります。
それに、銀行に決算書や試算表を見せるときも、科目が分かりやすく整っていると、説明がしやすくなります。
会計ソフトには、同じ取引を毎回同じ科目に入れてくれる設定があります。一度決めた科目を登録しておけば、毎日の経理で迷う回数がぐっと減ります。迷う時間を減らすことも、経理を続けるコツの一つです。
